パイロット2030年問題

GWも終わり、私たち訓練生も気持ちを新たに訓練しているところです。
休みの間の航空ニュースで活発に取り上げられていたのがパイロットの2030年問題。
いわゆる団塊の世代のキャプテンたちが引退されてゴソっと機長の人数が減ってしまうという問題です。
WS000018
国交省のこのグラフがとてもわかりやすいです。

問題は機長なしでは運航できないということです。ですから機長の確保は今後必須です。
機長を確保するには内部と外部のどちらからかしかありません。

【自社内部で機長に育てる人数を増やす】
1.訓練生を多く採用する。
2.機長昇格訓練を加速させる
3.今いる機長に多く長く飛んでもらう。

【外部から雇う機長の人数を増やす。】
4.他社から雇う(含:外国人機長) 海外ではパイロトのリクルーティングサイトも活発です。→ http://www.pilothiring.com/やhttp://www.pilotcareercenter.com/

この4つくらいに大きく分けられるのではないでしょうか。
この中でも2~4は私の知っている世界ではないので1に関して考えたことを書きます。

◆◆
http://www.travelvoice.jp/20140508-20851
より、パイロットの訓練生は今後年間400人必要になるそうです。

現状の日本では
・自社養成(ANA,JAL, SKY)60
・航空大70
・私大120
の合計
約250人程のソースなので今後自費ライセンシーの方々や自衛隊の方々の採用は増えそうです。
特に自衛隊から採用は2014年の年明けからも発表されていました。 http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140118/biz14011810010001-n1.htm

◆◆
パイロットの採用方法は持っている資格の種類に応じて
A制度:日本の事業用・多発・計器
B制度:海外のICAO加盟国の自家用・多発・計器
C制度:無資格=自社養成
という3種類があります。
自費でのライセンスを取得される方の応募できるのはA制度、B制度です。
2008年前後まではJEXをはじめ有資格者の採用がありました。リーマンショック以降無くなってしまったのが非常に残念なのですが、かつてA、B制度で培った訓練ノウハウを企業がもう一度活用して足りない150人分の採用を補うことがあってもおかしくないと思いました。

◆◆
GWには多くの方とお話する機会を得られました。その中でも自費で免許を取得される方とお会いしましたがやっぱり空にかける思いを語るのはとても楽しかったです。自分も負けてられないなと気合が入りました。

今後パイロットになりたい人がより多く飛べる世の中になりますように!

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About KC
Pilot訓練生5年目。事業用操縦士・多発限定・計器飛行証明取得。

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